この細則は、昭和38年5月15日から施行し、昭和38年4月1日から適用する。

この細則は、昭和48年7月17日から施行する。

この規程は、昭和55年11月18日から施行する。

この細則は、昭和59年4月1日から施行する。

この細則は、昭和63年4月1日から施行する。

この細則は、昭和63年4月19日から施行し、改正後の第1条第1項の規定は、昭和63年4月8日から適用する。

この細則は、平成3年4月1日から施行する。

1　この細則は、平成5年4月1日から施行する。

2　改正後の第1条第1項及び第4条第1項の規定は、平成6年3月31日までの間、「学部」とあるのは「学部、教養部」と、「教授会」とあるのは「教授会(教養部にあっては、教官会議)」と読み替えて適用するものとする。

この細則は、平成7年4月1日から施行する。

この細則は、平成8年4月1日から施行する。

この規程は、平成8年4月1日から施行する。

この規程は、平成8年5月21日から施行し、第1条の規定による改正後の東北大学公印規程別表大型計算機センターの項の規定は、平成8年4月1日から、第1条の規定による改正後の東北大学公印規程第4条第1項の表及び別表(大型計算機センターの項を除く。)の規定、第2条の規定による改正後の東北大学事故処理内規第2条第1項の表の規定、第3条の規定による東北大学職員健康安全管理規程第3条第1項の規定、第4条の規定による改正後の東北大学寄附講座及び寄附研究部門に関する規程第3条第3号の規定、第5条の規定による改正後の東北大学共同研究取扱規程第2条第4項の規定、第6条の規定による改正後の東北大学受託研究取扱規程第2条第2項の規定、第7条の規定による改正後の東北大学総長選考及び任期基準第7条第1項第7号の規定、第8条の規定による改正後の東北大学研究生規程第2条、第3条及び第6条第3号の規定、第9条の規定による改正後の東北大学研究生規程細則第1条第1項の規定並びに第10条の規定による改正後の東北大学客員研究員取扱規程第4条第1項の規定は、平成8年5月11日から適用する。

この規程は、平成10年4月9日から施行する。

1　この規程は、平成12年4月1日から施行する。

この細則は、平成13年4月1日から施行する。

この細則は、平成14年4月8日から施行し、改正後の第1条、第4条及び第5条の規定は、平成14年4月1日から適用する。

この細則は、平成15年4月1日から施行する。

この細則は、平成16年4月1日から施行する。

この細則は、平成16年10月26日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成16年10月1日から適用する。

この細則は、平成17年4月1日から施行する。

この細則は、平成18年5月23日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成18年4月1日から適用する。

この細則は、平成19年4月10日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成19年4月1日から適用する。

この細則は、平成20年3月11日から施行する。

この細則は、平成20年4月22日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成20年4月1日から適用する。

この細則は、平成20年10月1日から施行する。

この細則は、平成21年4月14日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成21年4月1日から適用する。

この細則は、平成21年12月8日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成21年12月1日から適用する。

この細則は、平成24年5月8日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成24年2月1日から適用する。

この細則は、平成25年4月23日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成25年4月1日から適用する。

この細則は、平成26年4月22日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成26年4月1日から適用する。

この規程は、平成27年4月28日から施行し、平成27年4月1日から適用する。

この規程は、平成28年4月26日から施行し、［中略］平成28年4月1日から適用する。

この細則は、平成29年4月25日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成29年4月1日から適用する。

この細則は、平成30年5月8日から施行し、改正後の第1条の規定(「又は」を「、」に改める部分、「第29条」を「第27条」に改める部分及び「規定するセンター等」の次に「、材料科学高等研究所又は学際科学フロンティア研究所」を加える部分に限る。)は、平成30年1月30日から、改正後の同条の規定(「、教育部若しくは研究部」を削る部分に限る。)並びに改正後の第4条及び第5条の規定は、平成30年4月1日から適用する。

この細則は、平成31年4月23日から施行し、改正後の第1条の規定は、平成31年4月1日から適用する。

この細則は、令和元年11月26日から施行し、改正後の第1条の規定は、令和元年10月1日から適用する。