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平成21年度　評価年次報告書『卓越した教育研究大学へ向けて』

－平成20年度教育・研究・社会貢献活動から－

　

東北大学の使命
卓越した教育活動
卓越した研究活動
卓越した社会貢献活動
　

平成21年度の部局評価は，平成20年度の部局の諸活動について評価しました。

卓越した教育活動
GCOE「社会階層と不平等教育研究拠点の世界的展開」採択による「世界で活躍する、タフで独創的な人材」育成。 文学研究科
 大学院教育改革支援プログラム「歴史資源アーカイブ国際高度学芸員養成計画」採択により、国際レベルで活躍できる高度な専門学芸員・研究者養成の推進を図る。
大学院先行履修科目を平成20年度より設置し、大学院進学を目指す4年生に開放。学部教育と大学院教育の接続と連続性を高めた。平成21年度は延べ7名の学生が先行履修を行っている。 教育学研究科
大学院教育改革支援プログラム「実践指向型教育専門職の養成プログラム」採択による、取り組み。
体験型授業である公共政策ワークショップを平成20年度も実施し、地域自治体等の協力を得て、特色ある教育成果を収めた。 法学研究科
全学教育科目において、平成20年度は「ジェンダーと人間社会」「公共政策入門」の題にて講義が行われ、多数の学生が聴講し、好評を得た。
「サービス・イノベーション・マネージャー人材育成プログラム」では、サービスにおける各種の講義と演習を開講。41名の学生が受講。 経済学研究科
地域イノベーション研究センターでは、平成17年度から「長期プロジェクト型インターンシップ」、平成18年度から「プロジェクト型教育研究プログラム」などのユニークな教育方法を実施し、成果をあげている。
理学研究科が中心となった２件のGCOE（平成20-24年度）が採択。さらに「理数学生応援プログラム」（平成20-23年度）が採択。 理学研究科
英語による大学院一貫コース「先端理学国際コース（IGPAS）」の拡充実現。文部科学省の留学生特別配置の措置により，平成20年度（10月入学）から国費枠が8名に拡大。
ダブルデグリープログラム・共同教育プログラムの積極的推進。フランス応用科学院リヨン校並びにエコール・セントラル・リヨンとのダブルデグリープログラム、および中国清華大学との共同教育プログラムで，留学生を1名受け入れ。
質の高い大学教育推進プログラム「リサーチマインドを育む医学教育体制の構築」に基づき、高い志と倫理観、真理を探究する心、研究に向けた実践能力を育成する教育企画を展開した。 医学系研究科
実習科目における学生評価指標の開発。臨床実習に関して、全診療科共通の評価指標を開発し、学生の能力を通年で評価。学生の臨床能力向上に効果があった。
大学院GP「多層的かつ双方向性の大学院医学教育の実質化」計画に基づき、指導的医学研究者を育成するための教育指導体制の強化と教育企画を実施した。
大学院教育環境整備を進め、「実験動物病理プラットフォーム」と「タンパク質複合体解析プラットフォーム」の共同技術提供サービスを開始し、それぞれで108件と144件の利用実績を上げた。
６年次学生５人ごとのチューター制度導入により、クラス担任教授との連携のもと、きめの細かい学生支援体制が形作られた。 歯学研究科
大学院重点化がなされた歯学研究科、かつ全国唯一の歯学に特化した修士課程を有する研究科として、高い学位授与率を誇り、高学年次ではきめ細かい段階的教育体制の整備ならびに実践が図られている。
特別教育研究経費「高度医療を担う次世代型専門薬剤師育成のための実践的臨床薬学教育システム構築」により、「医師に協力して処方設計に関与する薬剤師」という他大学にない新しいタイプの薬剤師教育システムの構築に取り組んでいる。 薬学研究科
薬剤師として活躍する社会人を対象とした博士課程前期２年の課程腫瘍専門薬剤師養成コースを開設。平成20年度は 1名の入学者を得、医療チーム内で活躍できるがん化学療法専門薬剤師の育成を目指したカリキュラムを開始。
「博士課程前期・後期連携接続による先駆的工学系博士課程カリキュラム」在学期間短縮による早期修了の促進およびその際の教育の質を保証する博士課程プログラムを構築するため、博士課程前期・後期連携接続による先駆的工学系博士課程カリキュラムを開始。全学のプログラムである高度技術経営塾のカリキュラムを上記の博士課程プログラムにおける正規カリキュラムとして取り入れた。 工学研究科
平成17年度文部科学省「派遣型高度人材育成共同プラン」の事業に「環境に優しい鉄鋼材料創出教育プログラム（材料科学系）」が５年間の事業として採択され、継続実施し、これまでにない新たなコンセプトのインターンシップを実施。
平成19年度原子力人材育成プログラム「原子力研究基盤整備（文部科学省）」「チャレンジ原子力体感プログラム（経済産業省）」の２件が採択。青森県六ヶ所地域で活躍する社会人に対し大学院高等教育を継続実施。
都市・建築学専攻主催国際建築ワークショップ（ＷＡＷ）は，平成２０年度の文部科学省国際加速化プログラムに採択されたほか、「平成２０年度日本建築学会教育賞」を受賞。
学部教育では、第一セメスターに少人数教育を主眼とした「現代における農と農学」や、フィールド科学に実際にふれる「陸圏環境コミュニケーション論」、「水圏環境コミュニケーション論」など新カリキュラムを開設し、農学の基礎教育を充実させた。 農学研究科
専攻横断的で系統的なコース制度を策定し、修士学位記の他に「コース修了証」を授与するコース修了を認定。新技術の開発能力に優れた人材を育成する世界的にも先進的なカリキュラム体系を構築。平成20年度はコースの設置を検討、平成21年度から実施。また世界的な外国人講師による英語の授業科目を平成21年度から実施。博士課程後期３年課程での研究について「博士後期課程学生発表会」行うことを決定し、平成21年度から実施。 情報科学研究科
平成20年度GCOE「環境激変への生態系適応に向けた教育研究」が採択。生態適応科学の先端的研究者の育成、ならびに国際機関、企業、NGO、自治体など社会で活躍できる生態環境人材（Professional Ecosystem Manager, PEM）の育成プロジェクトを策定、実施。 生命科学研究科
医学系研究科との連携による平成19年度採択GCOE「脳神経科学を社会に還流する教育研究拠点」では、平成20年度に若手研究者ワークショップを上海で開催。また、理研脳科学センターとの共催により脳神経科学サマーリトリートを開催。
平成17年度より振興調整費の支援で実施してきた「高度環境政策・技術マネジメント人材養成ユニット」の中間評価がJSTにより行われ、最高評価であるＡ評価を獲得。 環境科学研究科
日中韓３カ国の７大学が連携し、各大学から優秀な後期課程学生を選抜して、夏期に各大学を歴訪するRESD(Regional Environment & Sustainability Development)プログラムを実施。
平成20年JAPEXによる海外寄付講座をインドネシアのバンドン工科大学内に開設。現地入試により、バンドン工科大学前期課程学生2名、後期課程学生1名を環境科学研究科の学生として受入れ。研究科より教員を派遣して現地で英語による講義を行うとともに、学生を1ケ月間仙台に招へいして研究を行わせた。
日本初の大学院医工学研究科の教育を開始し、初年度の教育を遂行した。 医工学研究科
ISTUを活用した高度情報型教育の支援・推進に取り組んできた。結果、東北大学全体でISTU化された講義が2800に達し、ISTU配信の講義ビデオは毎月1000～5000回受講されている。 教育情報学教育部
GCOE「材料インテグレーション国際教育研究拠点」により、材料科学若手研究者・学生の学際的・国際的研究能力向上を目指した教育を推進。修士論文発表者総数102名のうち101名(99％)が英語による発表を行い、GCOE関連の若手研究者・学生の各種表彰・受賞は優秀講演奨励賞(日本応用物理学会)など総数8件となった。 金属材料研究所
附属量子エネルギー材料科学国際研究センターにおいて、平成20年8月「大洗原子力夏の学校」を開催。募集定員20名を超える全国9大学22名の学生が参加。
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）委託により「NEDOプロジェクトを核とした人材育成、産学連携等の総合的展開/金属ガラスNEDO特別講座」を設置。金属ガラス工学分野に准教授1名、助教1名を置いた。
呼吸器再建研究分野は、研修医に対するブタを用いた外科手術トレーニング（東北大学病院卒後研修センター主催）の企画。講師としても積極的に参加し、計4回の講習会の企画と胸部手術にかかわる講演・実習において中心的な役割を果たした。 加齢医学研究所
仙台市教育委員会が実施しているサイエンス・スクールの一環として、「夏休み大学探検２００８」に協力し市内の中学生を受入れ、見学や実験等の体験活動を行わせ科学技術に対する関心を高めた。
GCOE「流動ダイナミクス知の融合教育研究世界拠点」の採択に伴い、国際インターンシッププログラムによる外国人大学院生の受け入れ、東北大学の学生の派遣を推進。 流体科学研究所
海外開催の国際宇宙大学に平成2年より大学院学生を毎年派遣。平成20年度までに派遣された計21名のうち、12名が大学教員やポスドク、研究機関の研究員になっており、他も３名が航空宇宙関連企業に就職するなど、教育的効果が著しい。
社会人技術者を対象とするリモートセンシングに関する講習会を開催。 東北アジア研究センター
ノボシビルスク大学東洋学科学生発表会において、富山大学からの留学から帰国したばかりの大学5年生による日本語で研究発表が行われた。
情報リテラシー教育を支援するため、「東北大学生のための情報探索の基礎知識　基本編」「東北大学生のための情報探索の基礎知識　英語版」を作成・配布。全学教育科目授業として図書館が中心となって「大学生のための情報検索術」を開講し、71名が受講。 附属図書館
東北大学高等教育開発推進センターアウトリーチプログラム（2）「大学って何だろう？」を開催。青森県内6校の公立高校の高校生、保護者、教員約1,200名が参加。 高等教育開発推進センター
入試センターを中心に、①「大学案内」の企画、作成、②各種説明会開催（高校生対象の「進学説明会」、教員対象の「入試説明会」③オープンキャンパスの全学的な企画・調整・支援等を実施。これらにより『大学ランキング2010』（朝日新聞社）では高校からの評価「広報活動に熱心」という項目で第2位にランクされた。
特色GP事業の一貫として、全学教育科目「基礎ゼミ」の優れた実践事例集と基礎ゼミFDの様子をDVDに収録するとともに、ウェブサイトに公開し、教育内容・方法の改善の波及に努めた。
平成20年度より河北新報社と提携して夏季インターンシッププログラムを実施。学生のキャリア観の醸成および地元企業と連携し人材の育成に努めた。また、インターンシップ関連のセミナーを開催。学生167名が参加。
平成２０年度は、学内から4つの実習、学外の3大学（横浜国立大学、立正大学、東京情報大学）から3つの実習を受け入れ、生態学の教育に貢献。 学術資源研究公開センター
平成20年「第32回国立大学アイソトープ総合センター長会議」を校長校として当センターが主催し、各大学における放射線安全教育の推進のための連携強化の方針を決定。 サイクロトロン・ＲＩセンター
東北大学と放射線医学総合研究所の連携による「分子イメージング」教育プログラムに参加し、平成19年度より開始された分子イメージング講義に積極的に貢献。全国に向けた情報発信の場としてのホームページ作成にも貢献した。
若手研究者を対象に内外の最先端研究者が研究成果や研究動向などをわかりやすく講義するインフォーマルセミナーを実施。平成２０年度は計８回１１３名が参加。また、専任教員や公募研究代表者が主催する先端的研究討議の場となるセミナーも４回開催し実践的研究教育を推進。 学際科学国際高等研究センター


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卓越した研究活動
行動科学・佐藤嘉倫教授：　グローバルCOEプログラムの拠点リーダー。編著書1点、論文15点（うち英文5、韓国語1）を発表し、このうち韓国語論文を収録した編著は韓国政府の優秀学術図書賞を受賞した。このほか、国内学会で3回、国際学会で8回報告し、国際会議招待講演を4回行っている。 文学研究科
東洋日本美術史・長岡龍作教授：　仙台市太白区にある十八夜観音堂の菩薩像が東北最古の仏像と見られるものであることを発見。（平成20年9月10日の河北新報朝刊1面で報道）
大学院GPにおいて、教員による学際的プロジェクト型共同研究3件を実施し、教育と共に研究面で先端的知見を提供した。 教育学研究科
国際シンポジウムの開催：「イギリス労働党の教育政策と中等教育」（2008.7.14）、「地域社会と学校の協働による授業づくり」(2009.1.4)を、大学院教育改革支援プログラムの一環として実施した。
グローバルＣＯＥプログラム「グローバル時代の男女共同参画と多文化共生」 法学研究科
大学評価・学位授与機構が平成20年度に実施した国立大学法人及び大学共同利用機関法人の教育研究評価において、研究成果の状況が、国立大学の法学部・法学研究科で唯一「期待される水準を大きく上回る」と評価されている。
本学文系部局では唯一の寄附講座「地域経済金融論（七十七銀行）寄附講座」を受け入れ、経済活動の地域的集中とそこでの地域金融の役割に関する研究教育が開始された。 経済学研究科
経済史・経営史研究分野の主催、国際コンファレンス「アジアにおける国際銀行業：19世紀～20世紀」（2008年9月27日、 講演数3件、外国招待後援者3名：イタリア・連合王国）及び「東アジア経済史・経営史の新潮流」（2009年1月17日、講演数４件、外国招待者2名：中国・韓国）が開催された。
平成21年4月13日公表されたﾄﾑｿﾝ･ｻｲｴﾝﾃｨﾌｨｯｸ社による1989年から2008年までの10年間の統計ﾗﾝｷﾝｸﾞによれば，物理学は国内2位，世界9位，化学は国内4位，世界17位。 理学研究科
日本学術振興会賞，科学技術分野文部科学大臣表彰若手科学者賞(2名)，日本気象学会賞，国際測地学会地球潮汐委員会メダル，日本化学会学術賞，日本高圧学会奨励賞，井上研究奨励賞(2名)など，多数の教員や学生が受賞。仙台市技能功労賞を技術系職員が受賞（平成20年10月）
平成20年度の科学研究費補助金の採択数は計280件（WPI教員分と特別研究奨励費も含む），総額23億円強の資金を獲得。科研費以外の研究資金も含め，教員一人当たり約1千万円を獲得。
生物化学分野・五十嵐教授等：　がん抑制機構の一つである細胞老化のブレーキとなる転写因子を特定し、分子標的療法の戦略を提唱。（Nature Structure Molecular Biology （IF 10.99）に掲載され、NHK、日経新聞、読売新聞、毎日新聞等で報道された。) 医学系研究科
生体システム生理学分野・虫明教授等：　脳が時間をはかる細胞レベルの仕組みを世界で初めて解明。（Nature Neuroscience（IF 14.16）に掲載され、NHKや朝日・読売・毎日・産経・日経などの全国紙で報道された。）
微生物学分野・押谷教授等：　文部科学省「新興・再興感染症研究拠点形成プログラム」の一環として、フィリピンの熱帯医学研究所（RITM）に東北大学－RITM新興・再興感染所研究センターを設置。
分子代謝病態学分野・岡教授、創生応用医学研究センター再生治療開発分野・片桐教授等：　肝臓からの神経ネットワークにより膵臓のインスリン分泌細胞（β細胞）が増殖することを発見し、さらにこの仕組みを刺激することで糖尿病を治療できることを見出した。（Science（IF 32）に掲載され、NHKや朝日・読売・毎日・産経・日経などの全国紙に報じられた。）
神経内科学分野・糸山教授等：　筋萎縮性側索硬化症（ALS）に対するトランスレーショナルリサーチを進めており、肝細胞増殖因子（HGF）によるALSに対する再生医療の開発は平成20年11月に内閣府によりスーパー特区に選定された。
平成19年度文科省特別教育研究経費（大学間連携）「生体-バイオマテリアル高機能インターフェイス科学推進事業（東北大学歯学研究科・金属材料研究所、九州大学応用力学研究所）」の推進：　バイオマテリアルを用いた形態・機能の再建・創建をバイオマテリアルと生体との界面の制御からアプローチする全く新しい研究事業を推進した。 歯学研究科
岩渕好治教授等：　広範なファインケミカル分野で重要なアルコール類のカルボニル化合物への酸化反応を触媒する試薬(AZADO)の開発、商業合成の成功及び世界上市。 薬学研究科
大槻純男准教授：　「血液脳関門輸送」に関する優れた業績によるInternational Society for the Study of XenobioticsからのThe New Investigator Award 2008 (Asian Pacific Region)受賞
平成２０年度科学研究費補助金の教員１人当たりの採択率が、旧帝大及び東京工業大学の８大学の工学系研究科の中で第１位となった。 工学研究科
先端学術融合工学研究機構(CAST)における学際的研究の推進，萌芽的研究や新領域の開拓（９研究ユニット，２３研究プロジェクトによる研究推進）
原著論文や著書などの公表数の増加（15年度総数306と比較して、1.3倍以上の400）。特に英文の原著論文は320報を超え、国際的に評価の高い雑誌へも多数公表。 農学研究科
研究科附属言語脳認知総合科学研究センターを中心として、fMRI装置による脳機能画像の分析を通した言語科学の分野における研究を推進した。優秀な若手研究者を輩出するとともに、脳の言語機能に関する多くの新たな知見をもたらし、大きな学術的成果を収めている。 国際文化研究科
数理的なコンピュータサイエンス分野での先進的な研究：　アルゴリズム理論、プログラム基礎理論、最適化理論などにおける世界最先端の成果、それらの理論的成果を実用システム設計への応用。情報数理の各分野における世界的に高い評価を受ける成果、それらを利用する応用数学連携フォーラムの立ち上げ。科学技術分野の文部科学大臣表彰、日本学術振興会賞、市村学術賞貢献賞、船井情報科学振興賞など、多くの権威ある学会賞等を受賞。 情報科学研究科
情報ロボティクスの分野での先導的な研究：　東北大学ダイナミックロボットグループの形成、複数の大型研究プロジェクト獲得、レスキューロボットの開発、国際競技会ロボカップ開催、消防庁長官表彰最優秀賞、「今年のロボット」大賞2008優秀賞、など数多くの賞を受賞。
山元大輔教授等：　ショウジョウバエの雄の性行動を開始させる機能を持つ脳細胞の特定に成功し、２つの性決定因子の作用を解明した（Neuronに掲載され、朝日、毎日、産經新聞等で報道された） 生命科学研究科
福田光則教授等：　メラニン色素の輸送に必須なタンパク質複合体の構造を解明し、また神経伝達物質の放出を制御する新物質を発見した（Structure, PNAS等に掲載、毎日新聞、河北新報、日刊工業新聞等で紹介された）
H20年度に国際誌に発表された原著論文総数は168編で、平均 Impact Factorは3.8であり、質の高い研究成果があがっている。
田路和幸教授の「ナノカプセル素材に関する研究」による平成20年度科学技術分野の文部科学大臣表彰、高橋弘教授の「繊維質固化処理土・ボンテランによる高含水比泥土の再資源化技術」による平成20年度国土交通大臣賞等、21件の学会賞・論文賞を本研究科の教員及び学生が受賞した。 環境科学研究科
田路和幸教授および古川柳蔵准教授：　新しい太陽電池の利用技術開発について、スマートグリッドの考え方を提案した。また、微弱エネルギー蓄電型エコハウス技術開発事業（環境省）では、世界で始めて家庭への直流給電の方法を提案した。
田中真美教授：　機能性材料を用いた触覚センサシステムの研究で平成20年度文部科学大臣表彰 若手科学者賞を受賞。 医工学研究科
芳賀洋一教授：　メムザス株式会社(仙台市)と共同で、ロボットのように自在に操ることができる電子内視鏡を開発。（日経産業新聞、朝日新聞、読売新聞に掲載）
高等教育機関における授業改善等での活用を主たる目的とする教育情報記録提示システムを企業と連携して開発し、商品化した。 教育情報学研究部
Essential Citation Indicatorsによる世界的位置付け（本学が材料科学で世界3位、物理学で世界10位）に貢献。 金属材料研究所
金属物性論研究部門：電気・磁気変換の新原理「スピン起電力」の実現に成功。
水素機能材料工学研究部門：室温でリチウム高速イオン伝導を示す水素化物の合成に成功。
総額1億円以上の大型プロジェクトに3件採択。（推進されているプロジェクトは18件。）
37件の学術賞を受賞。
高井俊行教授等の研究課題「受容体制御による新しい免疫療法の構築」が、平成20年度・科学技術振興機構・戦略的創造研究推進事業CREST型研究に採択された。その成果として英文原著論文12編を一流紙等に発表し、中でも抑制性免疫受容体が腫瘍特異的T細胞の活性化に物理的傷害となっていることを報告他論文は、新聞、テレビなどのメディアで報道され、注目度の高さが窺えた。 加齢医学研究所
川島隆太教授等：　認知症の予防や治療への応用が可能となる自動画像診断システムを開発し、臨床応用に成功。（川島教授は、平成20年度「情報通信月間」総務大臣表彰を受賞。）
南部健一名誉教授の紫綬褒章受賞、教員による国際会議招待講演23件、国際学術雑誌編集委員等16件等、国際的な評価を得ている。 流体科学研究所
大学評価・学位授与機構の研究に関する評価が全てＳ評価。
共同プロジェクト研究の立案：　共同で研究を行うＡタイプを33件、研究会・討論会を行うＢタイプを24件、トータル57件の共同プロジェクト研究を推進した。また、NHK技術研究所及び静岡大学電子工学研究所との組織間連携共同プロジェクト研究Sとして、次世代のテーマである「スーパーハイビジョン」に関する研究を開始した。更に慶應義塾大学及び大阪大学との組織間連携共同プロジェクト研究Ｓとして、「スピントロニクス」に関する研究を開始した。 電気通信研究所
文部科学大臣による「全国共同利用・共同研究拠点」の認定制度の創設を受けて、「情報通信共同研究拠点」を申請した（平成21年6月に拠点認定）。
高分子や生体というソフト材料分野で、分野横断的研究がよりスムーズに推進できるようにソフトナノ材料研究ステーションを開設した。 多元物質科学研究所
独創的・先進的・先導的研究の成果が新聞などでも公表され、同時に、企業各社よりも注目を集め、個別共同研究や包括共同研究、寄附研究部門設置（３件）などとして表れている。
平成20年度の外部資金総額は約２３億円（教員当たり1600万円強）。他大学の同分野のトップクラスと比較しても遜色ない。なお、過去５年間においても増加しており、外部資金が全運営費（運営費交付金＋外部資金）に対して４１～４５％と高い割合に維持されていることも活発な研究活動の証である。
阪大産研との間に大学間連携事業を継続し、次の世代の産業の芽を創造するため共同研究を企業を含めて推進し成果を上げている。さらに、阪大産研、東工大資源研、北大電子研の３附置研間で４大学間連携事業（ポストシリコンアライアンス）を進め、活発な共同研究を展開している。
防災科学研究拠点の形成：　理学、工学のほか、文系分野、救急医学や脳科学等の分野を含む9部局21名の教員が本拠点グループへ参加した。岩手・宮城内陸地震後、それぞれの分野から調査研究活動を開始し、防災科学シンポジウム、防災セミナーを開催した。また、「シリーズ防災を考える」全6巻の刊行を企画し、第１巻『防災の社会学』、第２巻『防災の心理学』を刊行した。 東北アジア研究センター
東北大学機関リポジトリ（TOUR）のコンテンツの拡充を進め、Research and Educationは32,000件以上、Rare Collectionは16,000件以上を登録した。TOURのコンテンツ拡充に当っては、国立情報学研究所の次世代学術コンテンツ基盤共同構築事業委託事業に応募し、外部資金290万円を獲得した。 附属図書館
次代の革新的な医療を推進するためのトランスレーショナル・リサーチの実践の場として設置した未来医工学治療開発センターにおいて、基礎研究の成果の臨床応用及び実用化まで一貫して総合的に支援する体制を構築するとともに，トランスレーショナル・リサーチを担う人材の育成についても積極的に推進した。また，センターを中心に先端医療開発特区（スーパー特区）研究に申請し，「社会ニーズに応えるオンリーワン・ナンバーワン医療機器創出特区」が採択された。 大学病院
大学教員の能力開発に関する研究：　①文部科学省特別教育研究経費「国際連携を活かした高等教育システムの構築」プロジェクト事業によるFD研究の調査結果を『ファカルティ・ディベロップメントを超えて』（東北大学出版会）として出版。②「大学院重点大学における組織経営と教員の能力開発（FD）の有機的連携に関する研究」の推進 高等教育開発推進センター
大学における「転換」教育の研究：　特色GPとして、初年次における言語指導に関するシンポジウムを開催し、その成果を『「学びの転換」と言語・思考・表現』（東北大学出版会）として公表・刊行した。
東北大学の入試改善に関わる研究：　東北大学の入試改善に資するため、①追跡調査に関わる研究および実施、②10月入学拡充の為の調査研究、③入試における調査書利用に関する研究等を実施。（AO入試の実施状況に関わる調査研究に関わる発表に対し、倉元准教授が日本テスト学会大会発表賞授与）
総合学術博物館：　新しいインターネット公開技術である「e-Specimen」（3次元デジタル標本データベース）システムのシステム構築及び標本作成作業を行った。 学術資源研究公開センター
小動物用高分解能PETの導入：　従来の限界を超える空間分解能1 mm以下の高分解能半導体PETを開発し、共同利用を開始した。 サイクロトロン・ＲＩセンター
乳ガン専用PET（Positron Emission Mammography: PEM）の開発研究：高速でエネルギー分解能の高いPr:LuAgシンチレータを用いたPEM装置の開発研究を行ない、現在は、その性能評価を進めつつ、製品化に向けて努力が続けられている。
独自に開発したアルツハイマー病の早期診断用薬剤の臨床応用を世界で初めて実施し、さらに汎用化を期待した新規薬剤18F-FACTの臨床試験も完了した。
明瞭で定量的なプロジェクト採択基準の設定：　専任教員及び寄附研究部門教員に加え、兼務教員によるセンタープロジェクト設置を可能とする採択基準に従い、部局横断型の研究シーズを基に外部資金を積極的に獲得し、拠点型の国家プロジェクトなどの産学連携大型プロジェクトをセンターにおいてタイムリーに企画・設立を進めている。同時に若手研究者を育成支援するプロジェクト採択基準も併せて設定し、学内から将来有望と見られる研究者をプロジェクトリーダーとして採択し活動支援を行っている。一例を挙げると、工学研究科電気情報系の助教をリーダーとする研究プロジェクトを企画し、平成19年度の文科省安全・安心科学技術プロジェクトに採択され、平成20年度も遂行中である。尚、FSではなく研究開発課題として大学が採択されたのは、東大と本学の2つである。 未来科学技術共同研究センター
企画立案機能強化による新規研究プロジェクトの創設：　プロジェクト企画立案機能の強化により、各省庁が重点政策として推進する新規の大型研究拠点づくりを進めている。重点政策との連動により、安定的な研究資金の獲得、政策実現を通じた社会貢献、大学イメージの格段の向上など当該分野における我が国の拠点としての地位を獲得する。先ずレアメタルの拠点化を推進しており、NEDO「希少金属代替材料開発プロジェクト」で、3鉱種中In,Dyの2鉱種は当センターが研究拠点になっている（～平成23年度）。
研究プロジェクト活動の活性化に伴う、研究スペース捻出の工夫：　既存研究室の配置換え等により研究スペースの最大限の有効利用を図っている。また、中小機構インキュベータ（T-Biz）の獲得を図り、その一部（375㎡）借り上げにより研究スペースを現行から１５％増加させることができた。更に新規プロジェクトの研究スペースを確保するために新研究棟（3,500㎡）の建設に着手した。
客観的な研究プロジェクト評価システムの確立：　客観的なプロジェクト評価システムを構築・運用している。研究プロジェクト評価については、自己評価とそれに基づくピアレビュアーによる書面審査、および研究管理から事業化までの多様な専門家による対面審査、総合審査を組み合わせた４段階の客観性を重視した外部評価方式を実施することにより、評価結果を反映した適切な研究プロジェクト運営を試みている。その評価結果については、プロジェクトの推進方針・存続等に関するセンター運営専門委員会での判断の参考に活用する充実したフィードバック体制を整えている。平成20年度は7プロジェクトの外部評価を行い、6つが目標通り、1つは目標以上の進展との評価を受けた。
半導体、材料科学、生命科学分野で先端学際科学研究を推進した結果、ISI Citation数は、2008年のみの集計で150を超えている専任および寄附研究部門教員が10名中3名（最高は897）、トータルの集計で2000を超えている教員は３名であった(最高は6780)。 学際科学国際高等研究センター
2009年5月のESI［1999年1月-2009年2月発表論文が対象］によれば、該当期間に在職した本センター教員によるHighly Cited PapersはPhysics領域およびMaterials Science領域でそれぞれ２編（計４編）であった。
スーパーコンピュータに関する産学連携研究に取り組み､センターのスーパーコンピュータSX-9が､国際的な性能評価指標であるHPCチャレンジベンチマークの28の評価項目中19項目で世界最高性能を達成した｡ サイバーサイエンスセンター
仙台知的クラスター創成事業「先進予防型健康社会創成クラスター事業」（平成19年度～平成23年度：委託費総計27億5716万円）に採択された。平成20年度は、遠隔医療用の携帯型生体センサの改良および医療情報用データベース・ラッピングエージェントシステムの作成などに加え、医師不足に対処するための訪問診療の高度化および情報化を行うためのモバイル診療装置を新たに開発し、本事業の推進に貢献した。

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卓越した社会貢献活動
文学研究科独自で、あるいは他部局や県、市町村と共催で、有備館講座、斎理蔵の講座、市民オープンキャンパス「紅葉の賀」、みやぎ県民大学「県民のための文学サロン」、東北文化講演会など、市民向けの講演会や講座を多数開設。 文学研究科
宮城県及び仙台市教育委員会と協定を結び、他学部の学生も含めた「学校ボランティア」を組織し、各小中高等学校に派遣。 教育学研究科
東北六県及び新潟県の幼小中高教員を対象とした第44回「教育指導者講座」を実施。
無料法律相談所の学生による一般市民を対象とする無料法律相談。学生による模擬裁判上演。 法学研究科
（独）中小企業基盤整備機構東北支部と連携して、学部授業を広く市民に開放する授業科目「東北地域の中小企業経営と地域活性化」を提供。 経済学研究科
仙台市天文台と連携協力協定の締結。天文台の展示スペース内に広報ブースを「常設」し，最新の研究成果を発信。講演会，企画展示会，サイエンス・エンジェルの活動を通したアウトリーチ活動を実施。 理学研究科
その他、本学サイエンスカフェへの協力，公開講座・出前授業の積極的な開催，オープンキャンパス，魅力的なホームページと広報誌による情報発信，多数の教員が大学外の学識経験を必要とする各種委員会の役員・委員へ就任，「応用数学フォーラム」の設立に貢献する等、継続的に実施。
微生物学分野・押谷教授：　WHOのグローバルプランの改訂、厚生労働省専門家への参加、各自治体の計画作成への助言など様々なレベルで新型インフルエンザ対策の推進に貢献。 医学系研究科
救急医学分野・篠澤教授は、地域救急医療の充実に対する多年の貢献により、平成20年度救急功労者として総務大臣より表彰。
河北新報の連載記事「なるほど健康雑学」（本研究科の教員がリレー形式で執筆）で、最新の医学成果を一般市民向けに分かりやすく紹介。
地域歯科保健推進室を設置，宮城県，仙台市ならびに地域歯科医師会と口腔保健推進にかかる連携を推進。東北大学歯学会、研究科主催のフォーラム開催などの学術連携を推進。 歯学研究科
附属薬用植物園を一般市民に開放し、薬用植物や有毒植物の知識の普及・啓蒙に努めた。また、「日本薬用植物友の会」においても、薬用植物に関する知識の啓蒙を行った。 薬学研究科
今井　潤教授が中心となって行っている「大迫研究」は、生活習慣病やその合併症の発症の予防への貢献や高血圧治療における薬物療法基準を示した。
宮城県地域における地震・津波災害の軽減のため、宮城県・仙台市と連携・協力に関する協定書を締結し，地域との連携を推進している。 工学研究科
「青葉山まるまるツアー」：　大学キャンパスを「観光」する機会を一般市民に提供，約４５名の参加者を得て，市内周遊観光バスを用いた青葉山周遊の企画ツアーを実施した。
フィールド科学を実際に体験できる地域開放事業や、高校生対象の臨海実習・小学生対象の総合学習や海洋講座など、地域社会にも多大な貢献をしている。 農学研究科
安心安全に関する社会貢献：　宮城県、仙台市、消防科学研究所、土木研究所等との共催による「安全安心のためのリスク管理と緊急対応」シンポジウムの開催、仙台市と一部共同による「仙台市における防災意識の社会調査」等。（田所教授らが消防庁長官表彰最優秀賞、経産省の2008年度のロボット大賞の優秀賞を受賞。） 情報科学研究科
ＩＣＴ技術開拓を基盤にした地域貢献：　バイオメトリクス個人認証技術、工業市場向け画像センサー等、数多くの製品が商品化されている。また、次世代の地域産業の発展に資することを目的として、仙台市、工学研究科と「情報知能システム研究センター」を設立。
小中高校生を対象にした出前授業、体験学習、自然科学教室にへの積極的な取組み。平成21年度からはJST委託事業「科学者の卵」養成講座のコア部局として、高校生100名に対する講義、実習の実施運営にあたっている。 生命科学研究科
浅虫海洋生物学研究センターでは、他大学や高等学校など50以上の機関に対して、年間約4,000個体の海産生物研究材料を供給し、全国の海洋生物学の研究・教育に貢献。
環境科学研究科の教授が中心となって、NPO法人、「環境エネルギー技術研究所」を設立した。 環境科学研究科
宮城県、仙台市、東北経済連合会と本研究科の連携による環境教育・研究センターを設立した。
第１回東北大学バイオフォーラム開催の他、東北大学オープンキャンパスへの参加、東北大学イノベーションフェア2008 in 仙台への出展、本研究科創立１周年記念シンポジウムの公開等を行った。 医工学研究科
教育情報学研究の成果を還元し多数の民間団体への貢献を実施。日本サッカー協会公認A級指導者養成講習会講師、同B級指導者養成講習会講師、総合型クラブ指導者育成事業実技指導者セミナー講師、日本トレーニング指導者協会認定資格講座講師、企業人材育成担当者向け若手研究者育成OJTコーチング実践セミナー講師、技術情報協会講師、メディア教育開発センターICT活用FD推進セミナー講師、New Education Expo講師、大学・高校実践ソリューションセミナー講師等。 教育情報学研究部
教育情報学研究の成果を還元し多数の地方公共団体への貢献を実施。仙台市教職員コーチング講座講師、仙台市中学校教育研究会養護教育部会講師、学都仙台サテライトキャンパス公開講座講師、宮城県教頭・副校長研修会講師、青森市教育委員会教育課程開発研修会講師、青森市教育委員会学年主任研修講座講師、青森市教育委員会学習指導基礎講座講師、福島県消防学校講師、宮城県教育委員会特別支援教育センター講師、北海道教育委員会講師等。
大阪センターでは、金属素材産業の活性化と大学シーズの技術移転推進、企業人育成に関する事業活動を飛躍的に促進した。特に、「ものづくり基礎講座」では企業技術者・研究者を対象とする「技術セミナー」を8回開催。また、「技術講習会」も4回開催した。 金属材料研究所
「地球にやさしいエネルギーとエコ材料」をテーマに、みやぎ県民大学学校等開放講座を開催し、延80名が参加者。
本多記念室及び資料展示室を一般公開し見学を受け付けている。また、専門的な研究部門・施設への国内外の企業・教育研究機関からの見学件数は平成20年度13件、70名、総対応23時間。本所の活動に高い関心を示す企業・教育研究機関に対し本所諸活動の説明および交流の輪を広げることは、有効な社会貢献活動といえる。
「東北大学加齢医学研究所東京シンポジウム」を、東北大学東京分室にて開催。「スマート・エイジングを科学する」と題して、最新の研究内容を当研究所の5人の教授が発表し、企業関係者やマスコミを含む多数の参加を得、盛況のうちに終了した。 加齢医学研究所
呼吸器再建研究分野（近藤丘教授）は、平成20年に本邦で行われた脳死肺移植14例のうち7例，生体肺葉移植11例のうち1例を東北大学病院呼吸器外科で行い，全例救命した。年間8例の肺移植実施は，施設として過去最高。
３つの国際会議の主催、研究成果をまとめた流体科学データベースのインターネット公開、「東北大学イノベーションフェア in 仙台」等の研究展示会への参加、「東北大学機械系フォーラム」への参加、文部科学省のスーパーサイエンスハイスクールでの講義、東日本放送「東北大学の新世紀」での研究活動紹介等、研究成果を社会に公開する活動を行った。 流体科学研究所
「みやぎ県民大学大学開放講座」の開講、東北大学サイエンスカフェ、東北大学仙台セミナー、公開講座等で講師を務る、日経産業新聞に「テクノオンライン」の連載等の流体科学の啓発活動や、仙台市科学館における「科学講演会」でのペットボトルロケットの製作・講習会等、一般市民向けの教育活動を行った。
「教育広報企画室」を設置するとともに特任教授を採用し、大学の入口と出口である高校・企業への広報及び高校への出前授業を行った。 電気通信研究所
川内記念講堂100周年記念改修の音響設計とその可聴化に関する研究成果について「東北大学イノベーションフェア2008 in 仙台」で紹介した。
宮城県教育委員会主催の「みやぎ県民大学開放講座」において“ナノの世界を見る”のテーマで８月～９月にわたり計６回の講座を実施した。また、仙台市科学館の“化学展”への出展、中学校での“出前授業”や多元研で実施された“夏休み大学探検”など積極的に展開した。 多元物質科学研究所
「歴史資料保全のための地域連携研究ユニット」では、岩手宮城内陸地震後、被災地を中心に45軒の旧家を訪問し、約３千点の古文書を発見・保全した。 東北アジア研究センター
ALISの改良を続け、2007年12月からクロアチア地雷除去センター(CROMAC)とクロアチア実地雷原でのALIS試用を開始し、更に2009年2月よりカンボジアにおいてALISの再試験を開始し、CMACは2009年4月、実地雷原でのALIS試用を認可した。
附属図書館の所蔵資料を合同企画展「はっぴぃさんぽう－和算の世界へようこそ－」を通じて宮城県図書館において一般公開。また、関連する講演会を開催し、200名の参加者があった。 附属図書館
高度救命救急センターの設置により、宮城県における救急医療体制の構築に貢献した。また，救急専門医養成するための救急医療・救急医学研鑽の場を構築した。 大学病院
予防や蔓延防止のための指導・助言，県立病院等への医師派遣を目的に，宮城県及び東北大学医学系研究科と三者間で「感染症対策の支援に関する協定」を締結し，県の感染症対策に貢献した。
岩手･宮城内陸地震に東北大学病院ＤＭＡＴ（災害派遣医療チーム：医師３人，看護師等２人）を派遣した。
全国の大学カウンセラーによる「全国学生相談研究会議」の会長に学生相談室吉武教授が選任され、事務局を学生相談室が担い、全国の大学の学生相談カウンセラーへの指導の中心的役割を担っている。 高等教育開発推進センター
本学及び近隣の大学の保健管理室勤務のスタッフを対象にしたセミナーを5回実施した。また、本学の学生、職員を対象に「輸血を介する感染症との闘い－赤十字のしくみと血液事業－」の講演会を実施した。
史料館では，土日・祝日開館を，企画展が開催された10・11月の二ヶ月間にわたって試行。平日に比し３倍程度の入館者を得るなど大きな効果を得た。 学術資源研究公開センター
植物園主催，日本植物園協会後援で「5月4日は植物園の日，ふるさとの植物を守ろう」というイベントを行った。植物園の公開促進，地域教育・文化への貢献，地域住民と一体感のある大学づくりへの貢献につながった。
植物園，文学研究科と共催で，市民オープンキャンパス｢紅葉の賀｣を行った。野点，ガイドウォーク，公開講演会，高校生のエッセーコンテストを行い，多数の市民が参加した。
見学希望者を積極的に受け入れるための体制作りの一環として、「県民大学・開放講座実行小委員会」、「パンフレット編集小委員会」などを新たに編成して、社会貢献事業のさらなる活発化にむけて努力している。 サイクロトロン・ＲＩセンター
経済産業省及びNEDO事業の管理法人業務を全国の大学に先駆けて受託し、大学研究シーズを新産業へ展開する積極的な大学の地域貢献システムを開発・推進している。また、総務省（NICT）から連携大学として全国４大学の一つとして選ばれ、情報通信系研究公募事業の一部を受託し、東北・関東・甲信越に誇る地域担当としてベンチャー・中小企業等の育成活動を実施している。 未来科学技術共同研究センター
１１件の共同研究・受託研究および５件の企業寄附金を受け入れた。またこれ以外に１件の寄附研究部門、１件の戦略的創造研究推進事業(CREST)を実施した。 学術科学国際高等研究センター
サイエンスカフェ・コーディネーターとして「東北大学サイエンスカフェ」を毎月1回主催し，研究の成果を一般市民にわかりやすく紹介するとともに、東北大学の知名度向上に貢献している。 サイバーサイエンスセンター
全国共同利用施設であるスーパーコンピュータを有する7大学は、「先端的大規模計算シミュレーションプログラム利用サービス」を通じ、大学で開発された応用ソフトウェアとスーパーコンピュータの民間利用への提供を実施した。平成20年度本センターでは、５件の課題について民間への提供を行い、本事業を推進した。

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