その他
休 業 日 | 事 業 場 | 休 業 実 施 部 局 等 |
---|---|
令和2年 6月22日(月) |
|
金属材料研究所附属量子エネルギー 材料科学国際研究センター |
@金属材料研究所附属量子エネルギー 材料科学国際研究センター |
電気通信研究所等 | @電気通信研究所 Aスピントロニクス学術連携研究教育センター Bヨッタインフォマティクス研究センター C先端スピントロニクス研究開発センター D電気通信研究機構 |
材料科学高等研究所等 | @材料科学高等研究所 A高等研究機構 B研究推進・支援機構(知の創出センターに限る。) |
本部等 | @本部事務機構(教育・学生支援部及び情報部情報基盤課を除く。) A情報シナジー機構 B国際連携推進機構 C産学連携機構 D災害復興新生研究機構 E研究推進・支援機構(知の創出センター、極低温科学センター及び先端電子顕微鏡センターを除く。) F事業支援機構 G埋蔵文化財調査室 H男女共同参画推進センター I国際戦略室 J社会連携推進室 Kアセットマネジメントセンター Lオープンイノベーション戦略機構 M特定研究成果活用事業支援室 |
令和2年 9月23日(水) |
|
農学研究科等 | @農学研究科・農学部(附属複合生態フィールド教育研究センターを除く。) A附属図書館農学分館 |
農学研究科附属複合生態フィールド教育研究センター | @農学研究科附属複合生態フィールド教育研究センター(技術部を除く。) |
令和2年 12月28日(月) |
|
文学研究科 | @文学研究科・文学部( |
教育学研究科 | @教育学研究科・教育学部 |
法学研究科 | @法学研究科・法学部 |
経済学研究科 | @経済学研究科・経済学部 |
理学研究科等 | @理学研究科・理学部 A附属図書館北青葉山分館 B学位プログラム推進機構(学際高等研究教育院に限る。) Cサイクロトロン・ラジオアイソトープセンター D学術資源研究公開センター(史料館を除く。) E電子光理学研究センター Fニュートリノ科学研究センター G数理科学連携研究センター H学際科学フロンティア研究所 (新領域創成研究部または先端学際基幹研究部所属で メンター教員所属部局に勤務する職員を除く) |
医学系研究科 | @医学系研究科・医学部 ※以下の部署に勤務する職員(教員及び特任教員を除く。) 医学教育推進センター、広報室、研究安全管理室、国際交流支援室、情報基盤室、共通機器室(1号館2階)、未来型医療創造卓越大学院プログラム推進室、 クリニカル・スキルスラボ、医学部・医学系研究科事務部、附属図書館医学分館 |
歯学研究科 | @歯学研究科・歯学部 ※以下を除く。 歯内歯周治療学分野、口腔システム捕綴学分野、加齢歯科学分野、歯科保存学分野、分子・再生歯科補綴学分野、予防歯科学分野、 小児発達歯科学分野、顎口腔矯正学分野、頭蓋顔面先天異常学分野、口腔病理学分野、歯科医用情報学分野、顎顔面・口腔外科学分野、 歯科口腔麻酔学分野、歯学イノベーションリエゾンセンター(臨床業務に従事する教員に限る。)、先端フリーラジカル制御学共同研究講座 (臨床業務に従事する教員に限る。)、次世代歯科材料工学共同研究講座(臨床業務に従事する教員に限る。) |
薬学研究科 | @薬学研究科・薬学部 |
工学研究科等 |
@工学研究科・工学部 A環境科学研究科 B医工学研究科 C附属図書館工学分館 D未来科学技術共同研究センター E環境保全センター F国際集積エレクトロニクス研究開発センター Gレアメタル・グリーンイノベーション研究開発センター H原子炉廃止措置基盤研究センター |
農学研究科等 | @農学研究科・農学部(附属複合生態フィールド教育研究センターを除く。) A附属図書館農学分館 |
農学研究科附属複合生態フィールド教育研究センター | @農学研究科附属複合生態フィールド教育研究センター(技術部を除く。) |
情報科学研究科等 | @情報科学研究科 Aタフ・サイバーフィジカルAI研究センター |
生命科学研究科 | @生命科学研究科 |
金属材料研究所附属量子エネルギー 材料科学国際研究センター |
@金属材料研究所附属量子エネルギー 材料科学国際研究センター |
加齢医学研究所等 | @加齢医学研究所(事務部の職員のみ) |
流体科学研究所 | @流体科学研究所 |
災害科学国際研究所 | @災害科学国際研究所 |
サイバーサイエンスセンター | @サイバーサイエンスセンター A情報部情報基盤課 |
材料科学高等研究所等 | @材料科学高等研究所 A高等研究機構 B研究推進・支援機構(知の創出センターに限る。) |
マイクロシステム融合研究開発センター | @マイクロシステム融合研究開発センター |
※所属先事業場と実際の勤務先事業場が異なる職員等は、必ずしもこれによらない場合がありますのでご留意願います。